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WW Press Release

ビジネスサーチテクノロジ、ラユニオン・パブリケーションズ
日本政府観光局(JNTO)英語版ウェブサイト向け検索システムを共同構築

「中国語版」に引き続き、BSTのASP「probo」を採用!

2008年12月3日(水)東京
ビジネスサーチテクノロジ株式会社
株式会社ラユニオン・パブリケーションズ

検索エンジンの研究開発・販売およびソフトウェア研究開発・コンサルティングのビジネスサーチテクノロジ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役CEO:城野洋一、以下「BST」 )と、株式会社ラユニオン・パブリケーションズ(本社:東京都千代田区、代表取締役:湯淺章正、以下「ラユニオン」)は、日本政府観光局(JNTO)(所在地:東京都千代田区、理事長:間宮忠敏、以下「JNTO」)が運営するウェブサイト「JNTO ウェブサイト英語版」の検索システムを、共同で構築したことを発表いたします。

「JNTO ウェブサイト英語版」は、英語文化圏観光客の日本来訪促進を目的とするウェブサイトで、BSTとラユニオン両社が参画するプロジェクトチーム「WebWorks」が、サイト全体のリニューアルを手がけました。今回の英語版は、「JNTOウェブサイト中国語版」に続き、ラユニオンとBSTが推進する統合ソリューション「WebWorks+WiSE」の第二弾となります。

今回は、BSTの多言語対応高速全文検索エンジンWiSEに加えて、PDFナビの機能を簡単に導入できる次世代情報検索ASP/SaaS「probo」が導入されました。

proboを導入し、WebWorksチームによってより見やすく探しやすくなった「JNTO ウェブサイト英語版」は、下記です。

JNTOウェブサイト英語版
http://www.jnto.go.jp/eng/

前回の中国語版に引き続き、「JNTOウェブサイト英語版」サイトの企画設計、現状分析、コンテンツ編集、構造設計、UI(ユーザインタフェース)のデザインとカスタマイズなどを主にラユニオンが、検索機能の提供とカスタマイズおよび構築などをBSTが担当いたしました。

「JNTOウェブサイト」は、全国400地方の観光地情報を網羅した、訪日外国人向け日本観光情報サイトのポータル的位置付けで、今回の英語版では約3,000ものページに文化・芸術、世界遺産などに関する内容はもちろんのこと、ローカルな視点での日本の食文化やスポットの紹介など独自のコンテンツが豊富に設けられています。このような大規模なサイトでは、閲覧者の興味と目的をすばやく情報へ結びつける検索機能が非常に重要であり、中国語版に引き続いて、proboにおける多言語対応・高速全文検索などの高機能性をご評価いただいての導入となりました。最短・最適・快適なWeb閲覧の提供により、閲覧者の訪日への期待にお応えします。

独自の観点から先進の検索技術を追求する研究開発型企業であるBSTは、これまでも多言語対応高速全文検索エンジン「WiSE」および「WiSE Webクローラ」のご提供を通じて、ウェブサイト、ブログ、EC サイト、そしてエンタープライズ環境において「探す」+「見つける」ためのインフラストラクチャをご提供してきました。

ラユニオンとBST では、引き続き「WebWorks+WiSE」統合ソリューションをさらに広範囲に拡大していくために、WebWorksプロジェクトチーム共々、今後も協力して事業を展開してまいります。

日本政府観光局(JNTO)について
http://www.jnto.go.jp/jpn/

株式会社ラユニオン・パブリケーションズについて
http://www.lunion.jp/

WebWorksについて
http://www.webworks-tokyo.com

WebWorks+WiSEについて
http://www.bsearchtech.com/press/2007/1219.html

ビジネスサーチテクノロジ株式会社について
http://www.bsearchtech.com/

次世代情報検索ASP/SaaS「probo」について
http://www.bsearchtech.com/probo/

多言語対応高速全文検索エンジン「WiSE」について
http://www.bsearchtech.com/product/wise/

本リリースに関するお問い合わせ先

株式会社ラユニオン・パブリケーションズ
WebWorks 事業部:細尾
TEL 03-3234-9280
E-mail press [at] webworks-tokyo[dot] com

ビジネスサーチテクノロジ株式会社
広報担当:根本・中西
TEL 03-3526-6141
E-mail pr [at] bsearchtech [dot] com

文中の社名、製品名は、それぞれ各社の登録商標または商標です。

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